土壌汚染修復の際に石油や重金属を常温で瞬間的にシリカに封印して不溶化する!

テラキャップ

Terracap

石油類や重金属の有害物質を瞬間的に無害化して環境保持にもなるプロセス


常温でシリカ中に石油類や重金属を不溶化ができるテラキャップとは?

危険物の適正な処理方法が今まさに世界中で求められています。土壌汚染、地下水汚染も深刻な問題になってきています。

テラキャップをご使用になると非晶質シリカにより炭化水素(石油類)及び重金属など有害化学物質のマイクロカプセル化が可能になります。塩基性シリカ水溶液を有害化学物質で汚染された表面または溶液にスプレーまたは混合し生成した非晶質シリカで有害物質を永久的にカプセルで包み乾燥粉末化することを特徴とします。この過程で器具表面の塗装、塗料には損傷を与えません。乾燥粉末は無害で周囲に放散しません。

テラキャップは石油類や重金属を永久にシリカ中に封印して溶出させない不溶化ができ土壌汚染対策法で規定される原位置不溶化、原位置封じ込め、遮水工封じ込めなどの工法に使用ができます。

アメリカでは環境保護庁の規則が改訂されました。汚染土壌処理はそれに応じた厳格なルールに従う必要があります。テラキャップはほとんど全ての危険物を、漏れでたり、拡散したりしないように無機物のシリカの中に閉じ込めて、永久に固定化し安定化するシステムです。米国環境保護庁は今の封じ込めを含む固定化の標準的なものと、拡張された定義に関して56FR-2443-24465で通達を出しています。テラキャップのシステムというのはこの規定に合っていますし、今までの修復の方法に効果的なもう一つの選択肢を与えます。

 

テラキャップは、簡単で、速く、経済的で完全な方法です。

 

テラキャップを使うメリットは?

 

テラキャップを使用すれば、多くの炭化水素化合物、その他のケミカル、重金属に汚染されている場所で次のようなメリットが得られます。

 

流失事故で緊急を要するような、例えば引火性のあるような場合、速やかにその危険性を取り除きます。

緊急の場合に使用した後の作業を省力化します。

土中にある炭化水素(石油類)や金属成分を無害化しながら、植物の成長を妨げません。土壌汚染対策に最適な素材です。

その後の処理や、長期的な視野に立った場合も、大きなメリットがあります。

 

テラキャップを使用した封じ込め技術とは?

 

テラキャップはシステムとして2段階に分かれています。炭化水素化合物(石油類)、油、重金属や多くの化学品による汚染を漏れない状態で、反応もない状態で非結晶型のシリカの中に分子レベルで封じ込めます。

例えて言いますと、ゴルフボールの中に汚染物質を永久に閉じ込めたと理解してください。封じ込めた結果は、土の透水性を妨げることはありません。テラキャップに添加されている成分は水溶性で毒性のないものです。

オプションの第二段階は、封じ込めを急速に行うためのポリマーのゲル化剤です。数分以内に、濡れたシリカの塊となって封じ込めは完成します。乾いたら汚染物質はシリカの内部に取り込まれています。

 

テラキャップは石油類や重金属を永久にシリカ中に封印して溶出させない不溶化ができ土壌汚染対策法で規定される原位置不溶化、原位置封じ込め、遮水工封じ込めなどの工法に使用ができます。

 

シリカの内部に取込まれた原油の顕微鏡写真

 

テラキャップの使用方法について

 

 

こぼれ出たところに、テラキャップを散布することにより、急速にシリカの中に閉じ込められて、引火性、反応性、その他の危険性を取り除いていきます。

 

土から、テラキャップを使い汚染物質を除くには、強力に混ぜ合わせる、土をこねる機械が接触させるために必要になります。テラキャップのシリカの部分を行ったあとに、二段階目のゲル化剤を使用した方がいい場合もあります。

テラキャップを入れる注入器が必要になりますし、入れながら混ぜ合わせるために耕していく機械が必要になります。

油を砂利の上にこぼしたケースで白い部分はテラキャップ処理

吸収した油をリサイクルする場合はアクア N−キャップをお薦めします

ケーススタディ

 

HD30とあるモーターオイルをテラキャップに吸収させて乾燥させました。モーターオイルどれくらい漏れているのかということをEPA1311で規定されているTCLP抽出方法に基づきEPA8000に基づき全石油系炭化水素を計測したところ、7ppmでした。似たような試験を、タイプFとある油圧オイルでやった場合も同様に7ppmでした。

 

1590ppmの原油で汚染され、さらに115ppmの鉛分が含まれる土を処理したところ、1回の処理で油の方は154ppmとなり鉛は0.10ppm以下になりました。

 

原産地:アメリカ合衆国

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Original: 2002-March-12; updated: 2004-June-8; (C) 2002 by Meitoh Kasei Co., Ltd.名東化製株式会社,all rights reserved.
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